道民の生活様式に適したメタボリック症候群（内臓脂肪症候群）対策を探ろうと、今年十二月までの二年間、同症候群や予備軍の札幌市民約二百人を対象にした研究「札幌ライフスタイルスタディ」が北大などで行われている。栄養指導や運動などの教育プログラムが、どの程度同症候群を改善させるか検証したデータは少なく、結果が注目される。

　研究は、北大大学院教育学研究院の河口明人教授らでつくる研究グループが、生活習慣の是正による同症候群の改善効果を検証しようと行っている。日本の基準では同症候群は腹囲が男性八十五センチ、女性が九十センチ以上で、高血糖や高血圧、高脂血症といった生活習慣病の危険因子が二つ以上ある状態を指す。

　ただ、これらの基準は、外国や道外の研究データを基に決められており、サンプル数も少ない。河口教授は「北海道は南日本にはない雪かきの生活習慣があり、食生活にも北海道と本州では違いがある」と指摘。今回の研究結果を分析し、国が新年度から始める同症候群対策の健診や保健指導の際、北海道ならではの効果的指導法を確立したい考えだ。

　研究の協力者は公募に応じた三十五歳以上七十歳未満の百九十四人で、女性が百二十七人、男性が六十七人。男性は腹囲八十五センチ、女性は同八十センチ以上などが条件。女性の場合、糖尿病や肥満の国際的な研究者団体が定めたアジア人女性を基準にした。その上で従来の生活を継続する「通常群」と、運動をしながら栄養指導、健康教育を受ける「介入群」に分け、体重や腹囲などにどのような変化が出てくるかを見る。

　介入群は現在、研究グループが毎月行う食生活や運動の講習会に参加し、魚や豆類を積極的に利用した食事の工夫や、家庭でできるストレッチなどの運動の仕方などを学んでいる。

　河口教授は「札幌に根ざした研究で得られた科学的で確実な健康情報を、多くの道民に生かしてもらいたい」と話している。